どんな保険に入ればいいの?保険の種類別にベストな選び方をご紹介!

この記事では、民間保険会社の保険選びに関して、分かりやすく解説しています。

  • 自分に合う保険って一体なに?
  • 保険の種類が多すぎて決められない!
  • 保障内容がよく分からない…

こんな悩みや疑問にお応えします。

銀行員時代に気づいた事ですが、その人のライフスタイルに合わない保険に加入している、または『お付き合いで仕方なく入った』と仰る人が少なくありませんでした

毎月の保険料も、積もり積もれば大きな金額になります。必要の無い保険に保険料を支払い続けるのは避けたいところです。

本記事は、元銀行員である私が本当に役立つ保険の選び方を知ってほしいとの思いで執筆しました。

この記事を最後まで読むと、本当に必要な保険は何かを知ることが出来ますよ。

目次

保険を検討する前に押さえるべきポイント

保険を検討する前に、こちらのポイントをしっかり確認するのがベストです。

  • なぜ保険に加入するのか
  • 公的医療保険制度でカバー出来る保障はなにがあるか
  • 死亡や障害状態で受け取れる年金とは

こちらの3点を解説します。

何のために加入するのかをよく考えよう

『社会人になったからとりあえず保険に入った』

『保障内容はよく分からないけど勧められたから入った』

こういった理由で保険に加入した人は少なくありません。

こうしたケースだと、その人に合った保障内容ではない可能性もあり、そもそも加入する必要の無い保険かもしれません

月々の引き落としも、積み重なれば何十万何百万にも及びます。貯蓄に回せたお金が不要な保険料の支払いで消えてしまうのは残念ですよね。

あらかじめ保険に加入する理由を明確にしておくことで、ミスマッチによる保険料の出費を抑える事が可能です。

また、なかには保険販売員や銀行員から頼まれて保険に加入する人も多くいます。

販売員の成績に貢献したい気持ちも分かりますが、その後の保険料負担は自分がしなければなりません。

保障内容や保険料をよく確認し、不要と判断した時はしっかり断るのも大事なのです。

公的医療保険のしくみをおさらいしよう

公的医療保険制度とは、国民全員を対象として医療費の一部を負担する制度です。

  • 健康保険
  • 共済保険
  • 国民健康保険
  • 後期高齢者医療保険 など

公的医療保険制度は全国民の加入が義務付けられており、病院で保険証を提示すると医療費を国が負担してくれます。

他にも病気やケガをした時には手厚い保障を受けることが出来ます。

  • 高額療養費制度
  • 多数該当
  • 傷病手当金
  • 出産育児一時金
  • 出産手当金

保障内容について、以下で簡単に解説しています。

①高額療養費制度

1ヶ月にかかった医療費の合計額が定められた上限額を超えた場合、超えた分の医療費が本人に還付される。

参考:高額療養費の自己負担限度額シミュレーション

②多数該当

高額療養費制度が1年以内に3回以上適用された場合には、高額療養費制度の上限額が4回目以降から引き下げられる多数該当が適用される。

③傷病手当金

病気やケガで仕事が出来ず給料がもらえない時に健康保険から支給される。

(国民健康保険の加入者は適用対象外)

④出産育児一時金

出産費用に対する助成金が支給される。

(早産・死産・流産・経済的理由による人工妊娠中絶も含まれる)

⑤出産手当金

産休中の休業補償として健康保険から支給される。

参考文献:保険のぜんぶ

公的医療保険制度の種類によっては受けられない保障もありますが、国民は手続きを行うことでこれらの制度を利用出来るのです。

しかし、一見すると便利な制度が揃っているように見えますが、公的医療保険制度にも保障しきれない部分は存在します(医療保険の項目で詳しくご紹介します)

民間の保険会社で保険を選ぶ時は、公的医療保険制度では不足する保障を補てんする目的で加入を検討するのがおすすめです。

余分な出費を押さえるだけでなく、加入そのものを見直す事が出来ます。

万が一の時に受け取れる公的年金の種類をおさらいしよう

公的年金には万が一の時に受け取れる2種類の年金が存在します。

  • 障害年金
  • 遺族年金

国民年金や厚生年金といった公的年金制度に保険料を納めている人は、障害状態や死亡時に上記の年金制度を利用出来ます。

2つの制度のしくみについて、以下で簡単に解説しています。

①障害年金

所定の要件を満たした公的年金加入者が障害状態となった場合、現役世代でも受け取れる年金。加入している年金によって条件となる障害状態が異なるほか、障害があっても働いている場合は年金が減額、もしくは停止になる。

②遺族年金

家族の大黒柱が何らかの理由で亡くなった場合、所定の要件を満たした遺族に対して支払われる年金。

参考文献:日本年金機構

もし何らかの理由で働けなくなった場合も、公的年金に加入して保険料を納めていれば、万が一の時には年金を受け取れます。

しかし、障害年金や遺族年金を受け取るための細かい条件がハードルとなって、年金を受け取れないケースも少なくありません。

公的年金制度が受け取れない可能性を考慮して、あらかじめ保険で備えておくと便利です。

保険の種類別に特徴を徹底解説!!

それでは、1人1人のライフプランに合った保険の選び方をご紹介します。

特に気になっている保険の項目はしっかり読んでおきましょう!

死亡保険(定期保険・収入保障保険・終身保険)

死亡保険には、以下の3種類があります。

  •   定期保険
  •   収入保障保険
  •   終身保険

保障内容について、以下で簡単に解説しています。

定期保険

保険のぜんぶ参照:あらかじめ決まっている保険期間で、死亡または高度障害となった場合に保険金が支払われる。掛け捨てで割安な保険料が特徴。反面、保険期間中に死亡または高度障害にならないと保険金は支払われない。

収入保障保険

保険のぜんぶ参照:あらかじめ決まっている保険期間の間に被保険者が死亡または高度障害となった場合、保険期間満了までの間は保険金を年金として受け取れる。毎月いくら受け取るのかを契約時に定めるのが特徴。定期保険よりも割安で掛け捨ての保険料となる。保険期間中に死亡しなければ保険金は支払われない。

終身保険

保障期間に制限が無く、被保険者が死亡した場合に保険金が受け取れる。保険料は定期保険や収入保障保険と比べ割高となるが、更新が無いので加入した後の保険料は変わらない。

参考文献:ライフネット生命

それぞれ特徴は異なりますが、『残された家族にまとまったお金を生活費として残す』目的は変わりません。

公的年金には遺族年金という同じ役割の制度がありますが、支給されるための基準が複雑で、故人と遺族双方に支給条件が定められています。

遺族年金の種類と共に支給の基準も見ていきましょう。

死亡した人対象になる遺族支給される遺族年金
自営業18歳未満の子供がいる妻遺族基礎年金
子供がいない妻死亡一時金
寡婦年金
遺族基礎年金
会社員・公務員18歳未満の子供がいる妻遺族基礎年金
遺族厚生年金
子供がいない妻(40歳未満)遺族厚生年金
子供がいない妻(40歳〜65歳)遺族厚生年金
遺族年金の対象者と種類
スクロールできます
支給される遺族年金死亡した人の支給条件遺族の支給条件
遺族基礎年金国民年金に加入している(死亡日の2ヶ月前までに保険料を納めた期間および免除された期間の合計が2/3以上)国民年金に加入していた人で住所が日本国内かつ年齢が60歳〜65歳(死亡日の2ヶ月前までの1年間で保険料を滞納していない)国民年金を受け取っている国民年金を受け取る条件を満たしている死亡した人に養われていた配偶者で、以下の条件に当てはまるいずれかの子供がいる18歳になった年度の3月31日を超えていない子供20歳以下で障害等級2級もしくは3級の子供
死亡一時金25年以上、保険料を納めたにもかかわらず全く年金を支給されずに死亡妻に1回だけ支給
寡婦年金保険料を納めた期間もしくは免除された期間が10年以上の夫10年以上継続して婚姻関係がある夫(事実婚含む)妻の生計を維持していた夫65歳より前に年金を繰り上げて受け取っていない妻条件を満たした妻が60歳〜65歳の間に受け取れる
遺族厚生年金もしくは遺族共済年金厚生年金に加入している(国民年金を納めた期間が2/3以上)厚生年金加入中に受診した傷病が原因で、初診日から5年以内に亡くなった時(死亡した日で65歳未満の時、死亡日の2ヶ月前までの1年間で保険料を滞納していない)1級または2級の障害厚生年金を受給している厚生年金を受け取っている厚生年金を受け取る条件を満たしている配偶者(子供の有無は問わない)子供(遺族基礎年金の子供と同じ条件)故人の父母故人の孫(遺族基礎年金の子供と同じ条件)故人の祖父母
遺族年金の支給条件

参考文献:相続弁護士ナビ

このように、遺族年金の受給には様々な条件をクリアしなければなりません。

また、ここでご紹介した受給要件には、更に細かい条件があります。(今回は割愛させていただきます)

遺族年金を受け取る条件を満たせなかった場合を想定しておくのはとても大事です。

このことから、以下に該当する方は死亡保険を検討するのをおすすめします。

  1. 家庭を持っている人
  2. 子供が産まれたばかりの人
  3. ①②に加えてローンが発生する資産を持っている人
  4. 老後に備えたい人
  5. 遺産相続を予定している人

生存保険(学資保険・個人年金保険)

生存保険には、以下の2種類があります。

  •   学資保険
  •   個人年金保険

保障内容について、以下で簡単に解説しています。

学資保険

保険のぜんぶ参照:子供の教育資金を貯蓄する目的の保険。高校や大学の入学などの節目には祝い金や満期保険金が受け取れる。もし契約者(親など)が死亡または高度障害になった時は保険料の支払いが免除され、保険金も契約通りに支払われる。

個人年金保険

保険のぜんぶ参照:年金だけでは不足する部分を自ら用意する私的年金。一定期間払い込んだ保険料は、保険会社が運用を行う。個人年金の商品によっては元本割れになる可能性もある。

保険金を支払う対象が子供や自分自身と様々ですが、いずれも『被保険者が生存していること』が条件となっています。

ただ、実際には被保険者が死亡した時に一切保険金を支払わない生存保険はほとんど無く、死亡保障がセットになっている場合が大半です。

公的医療保険制度では学費の保障が出来ません。また、厚生年金や国民年金だけでは老後の生活資金に不安を覚える人も少なくありません。

特に、国民年金だけを納めた年数が長い人は、厚生年金を納め続けた人と比べると、将来受け取れる年金額にかなりの差が生じます。

このことから、以下に該当する方は生存保険を検討するのをおすすめします。

  1. 子供の教育にお金をかけたい人
  2. もし契約者(親)が死亡しても、子供は学校に通わせたいと考える人
  3. ゆとりのある老後のために、公的年金以外でも準備をしたい人
  4. 自営業で将来が不安なので、自分で年金を積み立てたい人

生死混合保険(養老保険)

生死混合保険には、以下の1類があります。

  •   養老保険

保障内容について、以下で簡単に解説しています。

養老保険

保険のぜんぶ参照:被保険者が死亡または高度障害になった時の保険金と、保険期間満了後の満期保険金が同額の保険。保険期間満了前に万が一があった場合でも、保険期間満了後でも保険金が受け取れる。そのため保険料はかなり割高となる。

被保険者の死亡・生存に関わらず、確実に保険金が受け取れるのが養老保険の特徴です。貯蓄性が高く確実に保険金が受け取れる反面、死亡保険や生存保険よりも保険料は割高となります。

さらに養老保険の大きな特徴として、『満期保険金を自分の好きなタイミングで受け取れる』ことが挙げられます。

保険期間をあらかじめ定めておくタイプの保険で、このように満期保険金を都合に合わせて受け取れるのは養老保険だけです。

このことから、以下に該当する方は養老保険を検討するのをおすすめします。

  1. 満期保険金を自分の好きなタイミングで受け取りたい人
  2. 死亡保険と生存保険どちらの保障も欲しい人

医療保険

医療保険は様々な病気やケガのリスクに備える保険です。

先にご紹介した公的医療保険制度も病気やケガを手厚く保障する制度がそろっていますが、下記の治療は保障対象外となっています。

  1. 自由診療(自由診療の種類についてはこちら
  2. 先進医療
  3. 入院にかかる費用(食事代、日用品の購入代、交通費、差額ベッド代など)
  4. 病気とは認められないもの(軽度のニキビ治療、美容整形、レーシック手術など)
  5. 治療ではないもの(人間ドック、予防接種など)
  6. 診断書・証明書の発行

参考文献:保険相談ニアエル

特に②と③には注意が必要です。

②の先進医療とは、厚生労働省が認めた最先端の医療です。全額自己負担となり、100万円以上の費用がかかる先進医療も少なくありません

参考文献:公益財団法人 生命保険文化センター

③の入院にかかる費用も、1日あたり約1万円〜1万5千円程度かかると言われています。入院が長期化した時を考えるとかなりの負担になります。

参考文献:マネードクターナビ

もし先進医療を受けることになる、もしくは長期入院になった場合を考えると、医療保険に加入しておくのがベストです。

(保険会社によりますが、①の自由診療も保障してくれる医療保険も存在します。)

ここで、保険会社の医療保険に加入するための2つのポイントを解説していきます。

契約時の年齢

日本人の死因上位を占める三大疾病(がん・脳疾患・心筋梗塞)は、年齢が上がると共に発症のリスクが高まります。

参考文献:保険相談サロンFLP

また、保険会社の医療保険に加入していない状態で三大疾病になってしまうと、後から医療保険に申し込みをしても審査が通らないケースがほとんどです。

そのため、年齢が若い時に三大疾病をカバーする医療保険に加入することで、安い保険料で将来のリスクに備えられて便利です。

契約時の健康状態

保険会社の医療保険に未加入の状態で病気になると、後から加入するのが難しくなります。

血糖値・血圧・BMIなどの有無を告知した際、審査に通らなくなる確率が跳ね上がるためです。

最近では引受緩和型の医療保険も販売されていますが、通常の医療保険に比べて保険料はかなり割高になります。

健康な時にこそ医療保険を検討するのがベストです。ただし、生まれつき持病がある方は、若い頃から引受緩和型の医療保険に加入しておけば保険料を抑えられると思います。

このことから、以下に該当する方は医療保険を検討するのをおすすめします。

  • 保険料を抑えつつ、公的医療保険制度と合わせて万が一に備えたい人
  • 医療費で家計の負担になるのは避けたい人
  • 自営業の人(公的医療保険制度に制限があるため)
  • 家族全員で加入して病気やケガに備えたい人
  • ローンの支払い以外の負担を極力抑えたい人
  • 持病があるので早い段階から保険で備えておきたい人(引受緩和型)

がん保険

医療保険のなかでも、がんの保障に特化したものががん保険です。

公的医療保険制度の保障対象外の範囲、先進医療全額自己負担、入院にかかる費用も医療保険の項目で説明した通りです。

がん保険も先進医療や入院にかかる費用を保障してくれます。

注意点として、がん保険の保障はがんに関するものに限られるので、がん保険の先進医療特約で他の病気の先進医療保障は出来ません。これは他の保障でも同じです。

しかし、医療保険でもがんになった時には保険金がおります。それでもがん保険に入る人が多い理由として、日本人の2人に1人ががんになると言われているからです。

このことから、以下に該当する方はがん保険を検討するのをおすすめします。

  • がん家系の人
  • がんにかかる確率を知って不安に思う人
  • 女性特有のがんに備えたい人
  • がん保険と医療保険を組み合わせて保障を手厚くしたい人

※補足

がんは20代、30代、40代と年齢を年代が変わるごとに発症のリスクが高まるので、その都度保障内容を見直していくことをおすすめします。

参考文献:大阪読売健康保険組合

就業不能保険

就業不能保険は、病気やケガで長期間働けない状態になった時に、毎月給料のような形で保険金が支払われる保険です。

公的医療保険制度にも傷病手当金という同じ役割の制度がありますが、自営業の方はこの制度を利用出来ません。

また、会社員が傷病手当金の制度を利用出来る期間も、1年6ヶ月と期間が定められています。

自営業者はさることながら、会社員が1年6ヶ月を超えて働けない状態となった時は、生活費・ローン・教育費等を貯金から取り崩さなければなりません。

たとえ高度障害と診断され障害年金の受給要件を満たしたとしても、毎月の支払いを全てカバー出来るかは未知数です。

このことから、以下に該当する方は就業不能保険を検討するのをおすすめします。

  • 自営業の人
  • 大黒柱として収入を一手に担っている人
  • 独身で収入が少ない人
  • 共働きで家計が成り立っている人

※補足

  • 就業不能保険は働けない状態になってすぐに保険金が支払われる商品ではありません。必ず60日や180日といった免責期間が設けられています。商品を比較して、免責期間が短い商品を選ぶと良いでしょう。
  • 商品によっては、精神疾患は保険金支払の対象外となっています。加入前に内容をよく確認しておきましょう。

ライフステージごとに保険の加入例をご紹介!

ライフステージ別に加入しておきたい保険は異なります。

こちらに紹介する保険の加入例を参考に、必要な保険がなにかを考えてみましょう。

独身の人(社会人3年目・1人暮らし)

健康に問題はないけど、この先もし病気になったらと考えるとちょっと心配かな。

独身の人だと保険に加入していないケースも多々あります。ただ、若い人が万が一病気になると、進行が早く重症になる可能性が高いです。

療養期間中の医療費や給料の減少に備えるのをおすすめします。追加で個人年金保険に加入しておくと、老後にまとまった金額の年金が用意出来るので便利です。

独身の保険加入例

医療保険

  • 幅広い病気への備えを安い保険料で実現

就業不能保険

  • 働けなくなった時の給料を補てんする

個人年金保険

  • 若い時から年金を積み立てて老後に備える

結婚した人(共働き)

まだ収入が少ないので、病気やケガに備えたいと考えています。もしどちらかが亡くなった時にもお金を残しておきたいですね。

夫婦になると保険のニーズが一気に高まります。結婚当初はお互い収入が少ないと思うので、働けなくなった時に貯金を取り崩すのは困難です。

お互いに病気や死亡した時の備えをしておけば安心出来るでしょう。

共働き夫婦の保険加入例

定期保険もしくは収入保障保険

  • パートナーに葬儀代や生活費を遺す

就業不能保険

  • 働けなくなった時の収入をカバーする

医療保険(妻はレディースプラン)

  • 最低限病気への備えをしておく

子供が産まれた夫婦(専業主婦・マイホームと車のローンあり)

子供には教育費を十分に用意してあげたいですね。ただ、親である私達に何かあった時、配偶者や子供に迷惑をかけるのは避けたいです。

子供には良い教育を受けさせたいと思うのが親心です。高額になりがちな教育費も、子供が小さい時から積み立てておくのをおすすめします。

親に万が一が起こった時の事も考えておくと心配事も少なくなりますよ。

専業主婦で子供がいる夫婦の保険加入例

学資保険

  • 親に万が一があった時でも確実に学費を遺す

定期保険または収入保障保険(夫)

  • 子供が成人するまでの親の死亡リスクに備える

就業不能保険(夫)

  • 働けなくなった時のローンを保険金で返済

医療保険(妻や娘はレディースプラン)

  • 最低限病気への備えをしておく

子供が独立した夫婦

子供や配偶者にに迷惑をかけないために、病気と亡くなった時の備えをしておたいです。

子供が独立した後は、夫婦の健康面に配慮して医療の保障を充実させましょう。

また、子供の独立が近づいた時から終身保険や養老保険に加入し、老後の生活費や遺産の準備をしておくのも手です。

子供が独立した夫婦の保険加入例

医療保険(見直し)

  • より手厚い保障をプラス

がん保険

  • 医療保険と組み合わせて保障を充実

終身保険

  • 受取人を指定して確実に遺産を遺す

養老保険(任意)

  • 定年を満期にして、有事の際に満期保険金を受け取る

自分に必要な保障をしっかり検討しよう

保険選びは慣れていないと大変ですが、どんな用途の保障があるのか把握しておくと便利です。

ライフステージに合った保険がすぐに分かるほか、勧誘されるがまま保険に加入するリスクを防ぐことが出来ます。

最適な保険を選んで、安心と充実の日々を送りましょう!

この記事を書いた人

1990年生まれ、埼玉県在住。高校卒業後に地元の信用金庫に入社。約9年に渡り、事務・窓口・営業とあらゆる業務に携わる。2021年からWebライターとして活動を始め、お金の知識を分かりやすく伝える記事を執筆中。

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